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2022年12月8日

2022年12月 8日 (木)

yaha 考 :まとめ

数回考察してきた結果をまとめた。

低周波信号発生器のインピーダンスは600ohm.

それを1M ohmのオシロを直接続し観測するマヌケになりたくない、、、。web にはそんなマヌケです宣言してるsiteがとにかく多い。 そりゃ、中国に抜かれて当然なスキル水準。

1,西暦1934年の刊行本 Radio Designer's Handbookでは zero biasとされておる。

2,  The first stage of the 1937 "Rickenbacher" M11 uses grid-leak bias とある。エレキギターのアンプだ。

RADIO歴史上は、zero biasと呼ぶのが正しい。 商標登録からみで わざわざとgrid-leak bias名付けた勢力(エレキアンプ製造販売法人)がいたことも判明している。

radio 知識があるなら zero biasと呼んだほうがベタ-だ。エレキ派はグリッドリークでよいだろう。

yahaはグリッドリークと言い切るので 歴史を知らない あるいは エレキアンプ自作派だろう。

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X5 2nd generationでははZ=16~150。 

1, 入力Zのミスマッチは無視。yahaの入力Zは1000K~10000K.  信号源は150。

   「150 VS  1000K 」のミスマッチで使う。

2, audio amp分野では歪大で嫌われているZERO BIASにする。

  ご本人は「1934年からZERO BIASと印刷本が出回っている」のを無視しているぽい。

3,動作波形は原典にもない。

4、実装はone point アースにしない。渡りアースにする

5、ノイズ発生源として知れているLM317を無選別で使う。 

6, OP AMPの出力Z とhead phoneのZミスマッチは無視。
  ミスマッチの悪影響低減にz=33k
 
7, headphoneはhi-zの方が 歪率で格段に有利であるが、それについては触れていない。
 
 
8, yaha教によれば2005年考案の低電圧真空管駆動回路。 つまりJFIOZL氏のSITEがダイヤルUP時代から公開されていたので、発想的には模倣の領域。 アース結線具合をみるとaudio工作派ではない。 歪むので歴史上廃れたzero baisに拘る科学性はない。
 
 歪んだ音の為の回路を導入している意図に気が付かないマヌケが多いようだ。
 
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websiteを見るといろんな水準が混ざって非科学的記述もそこそこあった。zの概念なしでの説明が多数見受けられる。 こりゃ先達は悲しむと思うね。壷 宗教が流行る国民性だから、理論的思考しないのが日本国民性だろう。
 
murustuのheadphone amp kitも模倣の延長だと判明した。
 

FX-AUDIO- TUBE-01

てのも波形が落ちていたのでここで診た。性能は大げさぽく思える。 dcdc電源起因のノイズが出口端でも見える。 ここまでノイズが見える自作例はむしろ少ない。

市場価格3000円(製造原価1000円近傍)なので、性能と金額のバランスが取れていると思う。

 
 
オイラは深入りしないようにする。

タジマモータースの田島氏 :産業廃棄物を 爺が岳スキー場に投棄: 続

pdfが公開されている。 罪を実行者にすりつけているが、建築業法・産廃処理法に沿うと監督責任の4文字が浮上してくる。 この監督責任(指示した)で捕まったのは信毎ニュースで公開済み。法人登記での上下関係・出資金比率で行けると思った長野県警です。 

Photo

建物を取り壊して出てくるものは、産業廃棄物と法令で定まっている。

それも行政からの許可証のない法人・人間が地中埋設、あるいは解体後野ざらしにするのはアウト。 、、今回は全日本向けに犯行を認めているので、どうやら法律知識がないようだ。

また「行政指導は遡ってできる」「時間起因の時効はない」ことも知らぬようで一度行政からでている法令を一読することをお薦めする。

「産廃免許者が自社敷地内で野積産廃物を燃やすのも違法であり、長野県安曇野市ではそれで今夏免許取り消しになっている業者もある。」 無免許者が燃やしてもアウト。

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 産廃については、解体時に色んな書類をつけて届けることに法令で定まっている。今回は大町温泉観光の役員たちが自力(重機運転免許証取得済み)で建物を壊したが 産業廃棄物管理票(マニフェスト)が不存在で手続き上では建物が存在しており、法令と整合しないので露呈したらしい。 時効はないので行政からは索道許可の停止等行政処分が予想される。

 「建設業法違反では監督責任も含めて問うので、田島氏が逃げれるか?」では無理だろう。送検はされると推測する。 

「法令違反行為100年後でも 不法行為を見つけたらその会社に許可取り消し・停止等行政指導はできる」のが日本の法律。それゆえに 清く正しく産廃を処理している。違法なことするのは非土建業が多い。

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